製造業・工場のコスト削減の事例、方法、アイデア−経費削減の具体策の提案−

コスト削減は企業経営において重要な要素ですね。会社に貢献するためには、社員がコスト意識を持ち、行動するとが大切です。しかし、経費削減、コスト削減といっても何から削減すればよいのかわからい。そんな悩みをお持ちの方も多いですね。製造業や工場の経費削減、コスト削減の事例や具体策、コスト削減の方法やコスト削減のアイデアを提案していきたいと思います。

原価

原価計算を理解していない怖いはなし

原価計算ができずに売上総利益で赤字となってる恐ろしい話を前回しました。

事例の方は、創業まもない職人気質の方で、原価計算の重要性を理解することができました。

・そんなこともしらなくて独立なんて
・あたりまえのことやんか
・ばかじゃないの

と思うかもしれませんが
実態としてそのような方もおられるのです。

人の話だと笑っていられませんよ。
自社の組織を見たときに、どの人材が数字に強いのか、本当にわかっていますか?
とくに中小企業の方こそ真実を知ってもらいたいです。

原価を知らない職人気質の方にアドバイスしたのが
製品1つあたりの原価計算をベースとして損益分岐点分析をしました。

損益分岐点とは、売上を変動費と固定費と利益に分け、いくら売上を上げたら利益が生まれるのかを
導きだす計算式です。

損益分岐点分析の公式  固定費/1−(変動費/売上)

計算式だけを見ても何のことだかわりません。
そこで、職人気質の方とのやりとりとして、次のようなことをしました。

毎月かかる経費調査

・家賃はいくらですか?
・電話代はいくらですか?
・営業活動に使う交通費はいくらですか?
・ガソリン代はいくらですか?
・インターネット代はいくらですか?
・お給料はどれぐらいいりますか?
・ほかに毎月かかる経費はありませんか?

数字に決して強い経営者ではないので、
ざっくりと話を進めていきました。

製品1つあたりの経費調査

・材料費はいくらですか?
・労賃はいくらですか?
・そのほかかかる経費はありませんか?

製造原価を尋ねたところ、材料費しか答えが返ってこなかったので
おかしいとおもって、突っ込むことをしました。

突っ込みどころは労賃です。
この段階で労賃は、自分でつくるからかからないという返事です。
これは危険な状態であると気づきましたが、本人はそんなことはわかっていません。

そこで、製品1つをつくるのに何時間かかるのかたずねます。
すると、およそ3時間かかることがわかりました。

そして計算したのは、1ヶ月のお給料から1時間あたりの経営者本人の計算をしたのです。

さらにその他にも、何かありそうだと踏んだので聞き出すと、送料があることが判明しました。
それらを計算してみると、売上代金とほぼイコールであることがわかりました。

ちなみに本人の労賃ですが、月々のお給料もたくさん取っているわけでもなく
わずかで計算していることから、非常に厳しい数字だったのです。

これでは経営はなりたちません。

損益計算書の売上総利益(粗利)で収支トントン。リスクを含めると赤字です。
これより営業経費や一般管販費は到底まかなえません。

このことが本人がわかったのです。


つづく

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原価を理解していない怖い例

コスト削減を考える上で重要な話をしたい。



現場でコスト削減のノウハウを蓄積し、この経験を元にコスト削減策を実施することは大切である。
このことを否定するつもりはさらさらない。

しかしながら以外と数字に強くない方が多い。

全員が数字に強くないということを言っているのではない。
大手企業の場合は、数字をしっかりと見る方がいるのでそれほど心配はしていない。

そう、中小企業に数字につよくない方がいるのである。

これはゆゆしき問題だと思う。

なぜならば経営判断をする上で重要なのは数字である。
この仕事を請けるかやめるか。仕事を請けても赤字覚悟でやらなければならないときと
赤字となることを知りもせず取り組むのでは大違いである。

時には赤字を覚悟しなければならない場合もあるが
赤字では事業は継続できない。では、どのように黒字体質にするのか。
それを見極めるのは数字である。

ある創業間もない職人気質の方をはじめてサポートしたとき
原価のことを理解していいないことがわかった。
これには正直なところ驚いた。

何故ならば、その方のコストの中に自身が作業する労賃が含まれていないのである。
確かに材料代などはあるが、労賃を入れるとこの段階で赤字なのである。

その経営者の頭の中の公式

↓↓↓

●売上代金 = 材料費 + わずかの利益

これならやっていけると思っている。

実際に労賃を入れて計算してみると

●売上代金 =材料費 + 労賃 → 赤字

つまり売上総利益(粗利)で赤字なのである。
本人がまったくこのことに気づいていないのだからしかたがない。
経営しているとはいえない恐ろしい状況である。

この経営者は勉強会に参加して自社の損益計画や資金繰り表の作成したりしているものの
まったく理解できていないのだ。

知っていることと、理解していることは違う

と本人がようやく気づいたのである。
この事実を創業時に知利得たことはよかったと思うが、このことを活かして、本人がどう考え、行動するのかが
何より重要である。

今回は、コスト削減の原点をということで、数字にまつわる話をしてみた。

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標準原価計算を採用するうえでの考え方

製造コスト削減用語集(は行)

標準原価計算を採用するうえでの考え方

標準原価を、経営管理や原価管理で効果的に運用する為には、原価計算の目的を満足させるとともに、「真実の原価」でなければならない。

故に標準原価を計算するときは、以下の考え方ですすめていく。

 (1)第一に、生産物とコストとの因果関係を把握する。

 既に明らかなように、「原価とは、経営目的達成のためにおこなった生産・販売活動において、その過程で消費された価値全体」である。

 従って、標準原価計算では、この消費された価値全体のうちのどの部分が、ある特定の生産物の原価なのか、その因果関係を見出すことが必要となる。

 あたりまえのことだが、原価計算の最終目的は、1単位量の生産物を生産したとき、これに関連するコストの額を決定することである。


 (2)標準原価とは、その時点において「あるべき姿」のコストである。

 言い換えれば、「避けることの出来ないコスト」のみによって構成されなければならない。

 標準原価を構成するコストとは、生産活動において有効な貢献がなされていることが必要である。

 逆に、生産活動に役に立たないコストは、標準原価を構成しない。

 あくまでも、「あるべき姿」というルールからなるものが、標準原価である。

   (さけられるコストは、浪費である。)

 従って、標準原価計算は合理的な組織と合理的な生産方法が、その根本となる。

 過去の実績値や単なる現状のデータを積み上げた原価では、標準原価で能率管理を行う尺度にはなりえない。

 このことは、しっかりと頭に叩き込んでおいてほしい。

 いたずらに、安易な方向にすすまないことが大切である。

 標準原価を計算する場合には、合理的な生産をするために避けることの出来ないコストの基準を、科学的・合理的に設定することが必要である。

 例えば、作業工数による能率の設定に際しては、WF法等の科学的手法を用いて「あるべき姿」を設定しなければならない。

 もし、ある時点の実績工数を用いて設定した場合、これには「避けることができる」コストが原価に含まれる。

 これでは、標準原価としての意味は失われ、真の原価ではなくなる。

 このように標準原価計算では、工数や歩留まり等の条件設定において、「避けることができる」のか、「避けることが出来ない」かの視点に立って基準を設定することが重要である。

(3)標準原価は、すべてのコストにより構成される。
 生産活動において消費される、材料費や工数等の直接的費用だけでなく、設備費や部門費等の間接費用も対象となる。
 これらはすべて企業活動において発生する「避けることが出来ない」コストであり、生産する製品で回収しなければならない。

この記事は、(株)ビッグゲインの小田社長が実際に経営改善、コスト削減に取り組んだ事例を元にしています。

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製造コスト削減に関する用語を取りまとめた。
コスト削減の“見える化”

標準原価計算と実際原価計算との関連

製造コスト削減用語集(は行)

標準原価計算と実際原価計算との関連

実際原価が“発生した原価”であるのに対し、標準原価は“発生すべき原価”であるといえる。

標準原価は、原価の達成可能な目標を、合理的・科学的手法に基づき、標準値という姿で設定した原価である。



 実際原価計算では、例えば前月の実際原価と当月の実際原価とを期間で比較し、原価管理に利用しようとする。

標準原価計算では、達成目標である標準原価と実際原価とを比較し、その差異を分析することによって、原価管理に利用しようとする。

“原価差異”を素早く把握し、改善策を施し、標準原価に近づけることが重要である。



他方、多機種を製造している企業において、機種別に実際原価が要求される場合もある。

この場合には、標準原価を基準として原価差異を加減することにより、算出する。

あくまでも、標準原価を基準として算出することが重要である。

もし、あまりに大きな原価差異が生じた場合には、標準原価の見直しが必要である。



常に標準原価を基準とし、管理の尺度とすべく、その精度向上に取り組む必要がある。



この記事は、(株)ビッグゲインの小田社長が実際に経営改善、コスト削減に取り組んだ事例を元にしています。

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製造コスト削減に関する用語を取りまとめた。
世界一わかりやすいコスト削減の授業

原価計算

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製造コスト削減用語集(さ行)

原価計算はすべての経営管理の基本です。

原価計算をする理由は次のようなことがあげられる。

1.売価を決定する際の基礎データ
2.コストアップの原因の追究
3.販売目標設定のための資料
4.新製品開発等の計画に役立てる
5.財務諸表作成のため

製造業における販売価格のうち、材料費が○○%、労務費が○○%、経費が○○%と分けることができます。製品を何個売ればいいのか。いくらの売り上げを上げれば利益がでるのかなど、すべての基礎データとなります。

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原価の3要素5

製造業・工場のコスト削減の事例、方法、アイデア−経費削減の具体策の提案−を心がけて提案していきます。


まずはじめに、製造業の原価についてです。
製造業の原価とはどんなものがあるのでしょうか。

・原材料
・加工にかかる費用
・労務費
など、さまざまです。

製造業では大きく3つに分けて考えます。

1.材料費
 製造業においては、原材料を仕入れ、それを加工して製品とします。
 原料や材料の仕入れにかかる費用をいいます。

2.労務費
 仕入れた原料や材料を加工するために人が働きます。
 この作業者の賃金などをいいます。

3.経費
 製品をつくるために電気やガスなどが必要ですがこれらの費用のことを言います。

材料費、労務費、経費を原価の3要素といいます。

最強のコスト削減

原価5

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製造コスト削減用語集(か行)

・原価
 製造にかかったコストのこと
 製品を製造するためにかかる原材料や加工にかかるお金のこと

原価やコスト、費用、支出、損失などさまざまな言葉が使われるが
それぞには意味、使い方があります。

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ISO 9001:2000計測機器の管理とコスト削減法

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製造コスト削減に関する用語を取りまとめた。

原価、コスト、費用、支出、損失というったことばについて5

製造業・工場のコスト削減の事例、方法、アイデア−経費削減の具体策の提案−


コスト削減というのは企業活動において重要な役割を持ちます。
なぜならば会社が利益を上げる方法の1つだからです。

では、会社が利益を上げる方法はいくつあるのでしょうか。

それは、2つです。

1つは、売り上げを上げること(粗利を獲得すること)
2つめは、経費を削減すること

この2つの活動をバランスよく行うことで
会社に利益が残ります。

世の中のどんなものも、この2つに分けることができるのです。

今日は、原価、コスト、費用、支出、損失というったことばについて学びます。

日常の企業活動において、原価、コスト、費用、支出、損失といったことばを使っていますが、これらのことばには、意味があり、それぞれには使い方があるのです。

・支出
 会社からお金が出て行くこと

・損失
 利益を得る活動とは関係なく出て行くお金

・原価、費用
 利益を得る活動により出て行くお金

・原価
 製品を製造するときに使った原材料や加工にかかるお金のこと

・コスト
 かかった費用のこと

と使い分けましょう。
今から“即”実践!製造現場ではじめるコスト削減法160

原価管理制度を定着させるためには5

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製造コスト削減用語集(か行)

原価管理制度を定着させるためには

(1)まず経営者自らが、この制度の必要性を理解しなければならない。

   この制度が経営管理、原価管理に必要であることを理解し、自ら率先して制度の導入・定着を  推進していかなければならない。

(2)次に大切なことは、予算は人の行動(仕事)を束縛するものではなく、仕事の成果を正しく評価するものであるということ。

   従って、制度の導入・定着に際しては、全員に理解させ協力を得ることが必要である。

(3)評価の基準となる標準の設定し際しては、原材料や部品、またこれらの加工方法、さらに組立、検査方法等、できる限り標準化を行うことが必要である。

(4)制度の運営に当たっては、全部門の協力が必要となる。

(5)日常の原価管理の基本的な内容は、モノと時間の管理がその大部分を占める。

   これらを正確に把握しないと、効果的な制度の運用は出来ない。


この記事は、(株)ビッグゲインの小田社長が実際に経営改善、コスト削減に取り組んだ事例を元にしています。

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原価管理とは5

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製造コスト削減用語集(か行)

原価管理とは

原価管理の意味

 原価管理の意味のは、漠然としている。

専門書等によれば、次の二つの解釈がある。

狭義の意味は、生産工程において直接的に把握できる原価の管理を意味する。

(例えば、材料費や工数等)

広義の意味は、事業活動全体に発生する費用の管理を意味する。


原価管理を正しく行うためには、まず、管理すべき原価とは何か。

次に、管理とは何かを十分に理解しておかねばならない。

原価とは、一般的に次のように定義されている。

「原価とは、企業が企業目的を達成するために行った、企画・設計・生産・販売・サービス活動において消費された、価値全体である」

つまり、管理の対象となる原価は、企業内において発生するすべての費用である。

直接的に把握できる先の、材料費や工数等は、原価の一部を構成するものである。

また、原価が企業目的達成のために消費される価値であるとすると、その企業目的とは、利益の追求である。


この記事は、(株)ビッグゲインの小田社長が実際に経営改善、コスト削減に取り組んだ事例を元にしています。

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